「働きがい」というモチベーション至上主義は過去の遺物だ
【モチベーションの専門家が教える】現代の若者たちの「働きがい」が低下した、たった1つの理由 | ライバルはいるか? | ダイヤモンド・オンライン
モチベーション至上主義の限界と、システムで回せる組織の強さ
「若年層の働きがいが低下している」という議論はよく聞くが、実際には働きがいと働きやすさの選択肢が明確化しただけではないか。収入を求める人は役職を目指し、ワークライフバランスを重視する人は安定を選ぶ。この傾向は昔から変わらず、若年層が一律にモチベーションを失ったわけではない。
重要なのは、企業がモチベーションに依存せず事業を回す仕組みを作ることだ。Amazonやマクドナルド、トヨタのような企業は、従業員の意欲に頼らず安定した成果を生み、持続的な成長を実現している。そこでは、個々の競争意識ではなく、役割分担の最適化が生産性の鍵となっている。
モチベーションに依存しない企業の特徴
成功する企業には共通点がある。
Amazon:物流・クラウド事業を徹底的に自動化・データ化し、個人の能力に左右されない。
マクドナルド:業務を標準化し、誰でも一定の品質を保てるようにマニュアルを整備。
トヨタ:「トヨタ生産方式」により、現場の改善とシステム管理で品質と効率を確保。
Uber:配車や料金設定をアルゴリズム化し、ドライバー個々の営業力に依存しない。
Netflix:視聴データを分析してコンテンツ制作を最適化し、直感に頼らない運営を実現。
これらの企業は、誰が働いても成果を出せる仕組みを整えることで、モチベーションに関係なく高い生産性を維持している。
無菌化のリスクと対処
一方で、過度な無菌化が組織の活力を奪うという指摘には一理ある。リスク回避を優先しすぎれば、挑戦する機会が失われ、企業の競争力は低下しかねない。しかし、これを単に「モチベーション低下」と片付けるのは短絡的だ。
収入重視型は競争の中で力を発揮し、
ワークライフバランス重視型は安定的に支える。
企業はこの多様な価値観を前提に、適切な役割配分とシステム設計を行うべきであり、全員に一様なモチベーションを求めるべきではない。
結論:企業が目指すべき方向性
結局のところ、企業が考えるべきは「モチベーションを高めること」ではない。
大切なのは、最適な役割分担と収益を生む仕組みを整え、モチベーションに関係なく事業が回る体制を作ることだ。
その上で、意欲ある人材には挑戦の機会を用意すればよい。
若年層の働き方を論じる際も、「意欲の有無」ではなく、「組織をどう機能させるか」という視点が必要ではないだろうか。
詳しく読む↓
モチベーション至上主義の限界と、システムで回る組織の強さ(2025.2.27)
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